タクシードライバーの年収

タクシードライバーを目指す上で、特に気になるのが年収です。ここでは、タクシードライバーの平均年収や売上に対する取り分、一般的なタクシードライバーの給与体系、タクシードライバーとして稼ぐ方法をご紹介しています。

タクシードライバーの年収はいくらくらい?

多くのタクシー会社では、給与体系の中に歩合制の要素を入れています。歩合制とは、ドライバー個人の売上に応じて給与が上下するシステムのこと。お客さんを乗せれば乗せるほど給与は上がっていく仕組みなので、ドライバーの力量次第では、かなりの金額を稼ぐことが可能です。
では、実際にタクシードライバーは、どの程度の年収なのでしょうか?年収の個人差が大きい業界ですが、参考までにタクシードライバーの平均年収を見てみましょう。

平均年収と取り分について

厚生労働省が公表している「令和3年賃金構造基本統計調査」によると、正規雇用のタクシードライバーの平均年収は、おおむね370万円。月給22.5万円×12か月+賞与100万円、という計算です。
また、大半のタクシー会社では給与体系に歩合制を導入していますが、歩合制をもとにしたドライバー個人の取り分は、売上の約50~60%。乗車賃3,000円程度の近場への移送の場合、取り分は1,500~1,800円ということになります。

参照:e-Start 統計で見る日本
https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&toukei=00450091&tstat=000001011429

タクシードライバーの給与体系

タクシードライバーの給与体系としてよく知られているのが歩合制。売上を上げれば上げるだけ、ドライバー個人の給与も上がっていく仕組みです。令和の現在でもなお、タクシードライバーの給与体系は歩合制が基本ですが、最近では「完全歩合制」ではなく、「基本給+歩合制」という複合型の給与体系も広がってきたようです。
以下、タクシー会社が一般的に採用している主な3つの給与体系を確認してみましょう。

固定給制

固定給制とは、ドライバーの売上に関わらず、月々決まった金額の給与が支給される仕組みの給与体系こと。タクシー会社ではやや珍しい給与体系と言えるかもしれません。
昨今、高齢化社会の到来にともない介護タクシーが広がりつつありますが、介護タクシーの業務を専門とするドライバーの中には、固定給制で働くケースが散見されます。
ただし、東京や神奈川、大阪など、自分の努力や工夫次第で売上を上げられるエリアでは、少なくとも稼ぎの観点から見れば、固定給制はあまりメリットの感じられない給与形態と言えるかもしれません。

完全歩合制

完全歩合制とは、ドライバー個人の売上のみに応じて給料が上下する仕組みの給与体系こと。ドライバーの取り分は売上の50~60%くらいが一般的ですが、仮に個人としての年間売上が2000万円であれば、その年の年収は1000万円以上になる計算です。
自分の努力や工夫がもっとも反映されやすい給与体系ですが、それだけでは売上を上げるのが難しい社会情勢となった場合、給料が激減するリスクも懸念されます。
例えば、外出制限や外出の自主的な抑制が余儀なくされたコロナ禍では、タクシーの利用者が激減しました。完全歩合制のタクシードライバーは、コロナ禍で相当な苦労を強いられたことでしょう。

基本給+歩合制

基本給+歩合制とは、会社が一定の固定給を保証することに加え、ドライバー本人の努力や工夫も歩合給によって反映させる給与体系のことです。2023年現在のタクシー業界では、もっともメジャーな給与体系と言って良いでしょう。
月々支給される給与は、固定給と基本給を合算した額から一定額の積立金が差し引かれたものになります。積立金は年に2~3回の頻度で、賞与(ボーナス)として支給されます。固定給制と歩合給制のメリットを組み合わせた理想的な給与体系と言えるかもしれません。
なお、積立金としていったん会社が預かる金額の割合は、会社ごとにやや異なります。入社前に計算方法を確認しておくと良いでしょう。

タクシードライバーで稼ぐ方法

歩合給の要素が含まれる給与体系ならば、いかに個人としての売上を上げるかが収入アップの鍵となります。
タクシーを利用するお客さんから見れば、「たまたま目の前を流していたタクシーに手を挙げただけ」なのですが、タクシードライバーとしては、歩行者が手を挙げてくれそうなエリアを選べるかどうかで、売上に大きな違いが生まれます。
手を挙げてくれそうなエリアや遠方への顧客を掴めそうなエリアを知るためには、日頃からの入念な研究が欠かせません。直感的にタクシーを流すのではなく、人の流れを考慮して的確な場所でタクシーを流すよう、自ら研究したり先輩から助言を仰いだりする必要があるでしょう。

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